すべての求人を表示中
■概要 当社は三菱電機グループの中でもプラント向け設備のエンジニアリング事業を行っています。交 通・発電エネルギーなど社会インフラ事業を支える当社にて人事総務として幅広くキャリア構築が 可能なポジションです。 ■詳細 入社後は総務部人事課に配属となり、まずは新卒採用の業務をご担当頂く予定です。 総務部内ではジョブローテーションを行っており、本人の希望とキャリア開発観点を踏まえ将来 的には下記の様な業務にもチャレンジ頂ける環境です。 人員計画/人事異動/人事評価/労務/給与管理/採用(キャリア)/研修制度企画/研修運営 【当社の魅力】 ■充実の研修制度と福利厚生：階層別教育、業務内容に関連する職能別教育制度が 充実しています。WLBを大切にしながらキャリアアップができる環境です。家族手当・住宅補助あり。■安定した経営・事業を展開：従業員数3000名超の三菱電機グループの1社として、社会を支えるインフラ事業を行っているため、不景気に強く安定した経営基盤となっております。
【事業・組織構成の概要】 データ＆アナリティクスオファリング統括部は、NECのデータ＆アナリティクス領域での事業を牽引するために新設された組織のうちの1つです。 「データ起点のビジネスモデル改革で、お客様の成功を約束するパートナーを目指す」という上位組織のビジョンの下、顧客のデータ＆アナリティクス領域における課題を解決するためのソリューション提案やコンサルティング、ソリューション導入の意思決定後早期に成果を体感いただくための様々な支援を実施します。 【職務内容】 ・経営・業務課題起点でAI/データ活用のAs-is/To-beを定義し、価値仮説と論点を整理する? ・分析/AI・データ基盤・データマネジメントサービス・AIエージェント等を統合し、導入/運用・ガバナンス/非機能を踏まえたソリューション構想を策定する ・ユースケース拡張ロードマップ（MVP→横展開→高度化）を策定し、受入基準と検証枠組みを定義して優先度・拡張シナリオを意思決定者と合意する ・提案テンプレ／勝ちパターンを型化し、提案活動の再現性向上に貢献する 【関連URL】 ▼dotData／データドリブンDXソリューション https://jpn.nec.com/solution/dotdata/index.html 【ポジションのアピールポイント】 ・データ＆アナリティクスに関して、お客様に対する網羅的な提案を実施することが可能です。 ・お客様との対話や本ポジションの主業務である提案活動を通じて、データ＆アナリティクス領域に関する専門性を向上させることが可能です。 【職場環境】 リモートワーク：週半分以上可能
職務内容 ※業務上必要があるときは、会社の指定する業務へ変更になることがあります ■入社後に任せる業務 ・既設ボイラ発電設備のボイラ・タービン設備、その他周辺設備の保守・検査の計画立案、改造検討および現地施工管理、試運転業務。担当者としての客先窓口、協力業者への工事引合取り纏め。 ・発電設備の各種消耗品・交換部品の引合・納入。海外既納ボイラ発電設備の点検TA業務。 ■当業務の面白み・魅力 既設ボイラ発電設備の保守点検を現場にて体験習得することを通し、多方面の技術習得のほか、営業・ＰＪ・施工管理といったエンジニアリングの中核業務を体得することもできます。 ■キャリアステップイメージ 入社直後は、定期点検業務に参画しOJTを通じて機種の特徴、部門の業務の流れを理解していただきます。 ３～５年間程度経験を積むことによって、中堅技術者として１人立ちするか、エネ環他部門でのご活躍を目指すかの選択肢があります。 働き方・働く環境 ■出張頻度・出張先 定期点検（定検）集中時期（春：4～6月、秋：9月～11月）は1～2週間程度の出張が続きます。また、プラントを休止しての短期間作業となるため、休日は週に1日程度となりますが、この期間以外に代休を取ることができます。GWは春の定期点検集中時期にあたることから、カレンダーの振り替えを行っています。定検以外の期間は出張は多くなく、基本、休日（土日）出勤はありません。その他、客先打合せ月数回程度。客先設備のトラブル発生時には、緊急対応として短期間の出張（1週間程度）が発生する場合があります。 ■テレワーク頻度 リモート可：リモートワークでの勤務が週2日以下 ※繁忙状況によります。 ■フレックス 有
【仕事内容】 hinotoriで併用する単回使用医療機器の滅菌関連業務および再利用医療機器の再生処理プロセスに関する評価・分析業務 ・単回使用医療機器の滅菌管理業務 ・再利用医療機器における生物学的安全性評価の分析評価、外部委託業務 ・残留タンパク測定等の社内実施体制の構築 ※業務場所が、国際交流会館8FとIMPビル1F、2Fに分かれます。 ※外部委託先との協業が多いです。 【採用部門 】 デバイス開発部 【 配属部署】 CDS技術開発課 役職 【組織体制】 部⾧（40代後半・男性） 課⾧（50代前半・男性） 係⾧1名、一般2名・派遣社員1名 【募集背景】 正規社員の欠員の補充、及び、組織力の強化のため 【今後のキャリアイメージ】 滅菌関連業務や若手社員の育成をベースに、医療機器の製品開発の経験を積んで頂き、 将来的には、ライン⾧や基幹職のポジションに就いて頂く。
■業務内容 ･国内外の生産拠点向け設備の機械構造設計 ･生産性・品質・コスト競争力を高める新工法に対応した装置設計 ･現場適用を前提とした試作・改良業務及び仕様策定 ･自動化・最適化を目的とした設備構造設計 ･ソフトウェア開発担当と連携し、機械側の仕様策定 ■配属予定：組立装置開発ﾁｰﾑ ・国内外の生産拠点への生産設備供給体制の強化のためIDECグループ全体の生産効率向上を目的に、安定的かつ迅速な設備供給を実現する。 ・生産性・品質・コスト競争力を高める革新的な工法を創出し、現場への適用を加速する。 ・高効率な組立装置および検査装置を開発し、製品品質の安定化を図る。
■業務内容 ・生産設備や自動化装置,検査装置の動作を制御するプログラムの設計・実装 ・PLC、パソコン、VB,C#などを用いた制御ロジック開発 ■配属予定：検査ｼｽﾃﾑ開発ﾁｰﾑ ・国内外の生産拠点への生産設備供給体制の強化のためIDECグループ全体の生産効率向上を目的に、安定的かつ迅速な設備供給を実現する。 ・生産性・品質・コスト競争力を高める革新的な工法を創出し、現場への適用を加速する。 ・高効率な組立装置および検査装置を開発し、製品品質の安定化を図る。
●仕事内容 ・国内生産事業所のＶｉｓｉｏｎ Ｚｅｒｏ 活動をベースとしたIDEC安全文化の構築活動 ・国内生産事業所のマネジメントシステム ISO45001の中央機能としての運営 ・グローバルでの全社安全衛生活動への対応 ●業務内容 【ＩＳＯ45001活動管理】 ・安全衛生計画の目標設定/計画作成/進捗管理、運用面で生産事業所のフォローアップ ・マネジメントシステム運営管理（手順書、帳票、記録等管理）、事業所への指導 ・インシデント対応/フォローアップ、規格審査対応 ・安全衛生関連法令の情報収集とその対応 ・内部監査の企画、実践、報告書作成 ・ISO45001規格審査の取りまとめ （事前報告資料作成、審査進捗管理、審査後対応など） 【安全衛生活動】 ・Vision Zero活動、安全衛生に関する各教育の企画と資料作成、講師等の実践 ・事業所の安全衛生レベル向上に必要な各種活動の企画、導入、実践 ・リスクアセスメント活動の指導 ・各事業所の巡視 ・Vision Zero活動のモニタリング（ｱﾝｹｰﾄ）実施、データ分析、対応検討 【全社レベルの安全衛生活動、会議等への参加】 IDECの安全文化を醸成し、IDECで働く人や関連する人々を守るために、部門横断的に各種活動の企画や実践を進めていく、非常に”やりがい”のある業務です。
●業務内容 ・機械装置設計（機構、電気、ソフトなど） ・装置仕様策定（お客様との打合せ含む） ・案件進捗管理 ・納品先での装置立上作業 当部門は、お客様の要望に合わせたカスタム装置開発に携わり、案件毎に異なる仕様に対応しながら技術力を磨ける環境です。装置には自社製品をはじめ、多種多様なモーター、ロボット、センサなどのメカトロ部品を使用するため、幅広い知識と応用力が身につきます。同一拠点で設計から製造・組立まで一貫して関われるため、実機が形になる過程を直接確認でき、技術者としての手応えも強く感じられます。また、安全分野に強いIDECならではの専門知識も習得可能です。組織はオープンでフラットな風土で、部門内の連携もスムーズ。改善提案が反映されやすく、主体的に成長していける部門です。 課題： ・機械装置の電気設計者不足とその対応 ・機械装置の機構、電気、ソフト（主にPLCや多軸ロボット）をある程度理解した上で装置仕様策定できる人材の不足とその対応 目標：ローコストな設計、標準化など市場競争力の向上
グローバルベースで生産拠点の生産機種とライン体制を再整備し、生産技術との連携により、コストダウンを強力に推進し、生産性の最適化を図る。 ●業務内容 ・生産設備の維持管理及び保守対応 ・設備の各種保全対応による生産性向上 ・製造設備の残留リスク低減による安全性向上 製造設備保全に関する専門技術の経験・知識が蓄積され、将来に渡ってのスキルになる。 設備トラブルを迅速に解決し、生産ラインが再稼働した瞬間および生産目標達成時の達成感は格別。 課題：突発停止が多く復旧に時間を要している自動機設備から生産効率向上への改良保全が必要。 目標：事後保全から予防保全への移行を推進することで安全・品質・生産の安定および生産機会損失を最小化する。
2020年以降、多くの国が超高齢社会に。全世界が直面する「高齢化」という課題があり、日本はその課題先進国です。 成長市場であり、超高齢社会に求められ続けるスキルや経験が得られ、成長できる仕事です。 そして、顧客と長く信頼関係を築きながら、「ありがとう」を直接いただける、社会貢献度の高い仕事です。 業界未経験からでも安心して始められる充実の研修とサポート体制で、着実に専門性と営業力を磨けます。 ■職務概要 ・居宅介護支援事業者等に福祉用具のレンタル・販売の営業 ・利用者に最適な用具を選定、納品、相談対応 ・商材は、介護ベッド関連用具、移動関連用具（車いす、歩行器など）、入浴関連用品、排泄関連用品生活関連用品 ・住宅改修（手すりの設置など）のプランニング ■詳細 営業先はケアマネジャーとなり、ケアマネジャーからの紹介で一般ユーザー（個人のお客様）への福祉用具の選定・相談を行います。 日々の営業活動では、ケアマネジャーやご利用者様と向き合いながら、「その方に一番合う福祉用具」を一緒に考え、ご提案します。 ユーザーお一人お一人の叶えたい暮らしや生き方を叶えるために、ホスピタリティとコンサルティングの力が求められます。 提案後もアフターフォローを通じて長期的に信頼関係を築き、地域の相談役として頼られる存在を目指せます。 (1)営業：居宅介護支援事業所のケアマネジャーに電話・訪問を行い、ご利用者様を紹介いただきます。 (2)ヒアリング・日程調整：ご利用者様の状態を伺い、訪問日時を調整します。 (3)ご利用者様宅へ訪問：杖、車いす、電動ベッドなど、1000種類以上からマッチするアイテムを提案します。※自社に在庫があるため卸を介さず即納が可能 (4)納品・利用開始：提案に納得いただけたら契約・納品を行います。 (5)アフターサービス：利用状況の確認を行い、適宜調整を実施します。その後は半年に一度モニタリングを行い、機種変更などにも迅速に対応します。 ※お取引のあるケアマネジャーに加え、新しいケアマネジャーと関係構築を進め、仕事の幅を広げていきます。 ※ケアマネジャーとは？ 介護を必要とする方が適切な介護保険サービスを受けられるよう、ケアプランの作成や、ヤマシタのようなサービス事業者との調整を行う介護保険の専門家です。 ■一日の営業活動例 ＜一日の営業活動例＞ 9:00 朝礼（確認事項の共有）：ケアマネジャーへ業務報告や営業アポイントの電話 10:00 10日後訪問：先日車いすを納品したご利用者宅を訪問し、車いす が適合しているか、使用上困っている事がないか相談 10:40 営業活動【報告】：先ほど訪問したご利用者の担当ケアマネジャーへ会いに行き、ご様子や変更点を報告 11:00 営業活動 3件【ニーズヒアリング】：福祉用具が必要な際に当社へご相談いただける関係構築のため、居宅介護支援自業所や地域包括支援センターを回り、営業、ニーズヒアリングを行う 12:00 昼食 13:00 サービス担当者会議：ご利用者にサービスを提供しているケアマネジャー、訪問看護師、ヘルパーなどが集まって会議を行い、サービス内容の確認や支援の方向性を話し合う 14:00 営業活動【商品勉強会】：居宅介護支援事業所にて、新規取扱商品の勉強会を実施。勉強会を通じて、当社とお取引の無いケアマネジャーともコミュニケーションをとる 15:00 新規納品：明日退院する方のお宅にベッド・手すり等を納品 16:00 営業活動【医療機関でのヒアリング】：病院の医療連携室とリハビリテーション科に訪問し、相談員やセラピストの方へ退院状況のヒアリングや営業活動を行う 16:30 営業活動 2件【ニーズヒアリング】：福祉用具が必要な際に当社へご相談いただける関係構築のため、居宅介護支援自業所や地域包括支援センターを回り、営業、ニーズヒアリングを行う 17:30 帰社：事務処理 18:00 退社 ※緊急対応等で45分～1時間程度の残業が発生することもあり。 ■知っていただきたいこと 2020年以降、多くの国が超高齢社会に。全世界が直面する「高齢化」という課題。 この課題解決の世界、日本におけるリーダーになる。その決意で事業を行うのがヤマシタです。 ＜具体的な課題＞ 2030年には要介護・要支援者人数が1.5倍（2022年668.9万人 2023年900万人※1 2042年：957万人に） 介護業界給与：14業種中10位（給与が少なく介護の働き手が2040年69万人不足） 介護企業の倒産件数増加（ヤマシタでは意図的にM&Aを加速し、業界再編をリード） 社会保障費の増大（介護保険の費用が2022年13兆円から2040年25.8兆円へ） 若い世代の負担増大（労働人口減少で若い世代の税負担増加、少子化が加速） 介護負担増大・女性活躍の阻害（介護者の77％は在宅介護、女性、就労者の負担増加） 介護難民の増加・GDP減少（生活の質が低下、介護離職でGDPが9兆円減少） このままでは社会課題が悪化する一方であり、在宅介護の変革が必要です。 利用者の自立を促し生活範囲を広げることで介護負担を減らし、 QOLを高めるレンタルは状態に合わせた最適化と保守・衛生管理が可能で、介護保険により費用負担も軽く、誰もが利用できます。 だからこそ、介護の質と持続性を両立させるために不可欠な存在であり、ヤマシタがまず注力をしている分野なのです。 □基本的に転居を伴う転勤の可能性なし。 ※入社後、キャリアの希望に応じて、転勤の可否・範囲について確認の機会を定期的に設けています。 個人のライフスタイルとキャリアプランを尊重し、相談の上でキャリア形成をサポートする体制となっています。
