T.Iさん
経営企画グループ
自動車メーカーで営業を経験後、2005年度にアピステへ入社。
営業、販売促進、人事総務を経て、現在は経営企画グループの責任者として、管理系領域全般の業務を推進している。
モノづくりの現場の課題解決を目指す株式会社アピステ(以下、アピステ)の人事に、急成長する組織で働く魅力や人事戦略について伺いました。
営業・販売促進を経て、人事を担うまでのキャリア
国内営業担当としてアピステのキャリアをスタートしました。お客様は自動車・食品・化学など多岐にわたり、たくさんのお客様へ提案する中で、「お客様にとっての付加価値とは何か」を常に意識して取り組んでいました。その後、販売促進グループに異動し、営業全体の売上を伸ばすための戦略立案から実行までを担当しました。現在は経営企画グループに異動し、主に人事を担当しています。
付加価値を生み出す人材の採用と育成
アピステの世の中における役立ち度を上げるための重要な要素として、付加価値の高い商品の開発、販売をすることが挙げられます。その付加価値を生み出す源泉は人にあるため、エンジニアや営業の採用と育成が重要になります。
そのため、アピステでは現在、商品開発グループのポジションの採用に注力をしています。
入社いただくことがゴールではなく、入社後に長く活躍していただくことが会社と社員の双方にとって理想の状態だと考えています。それを実現するために入社前後のギャップを無くすことが重要になります。
ギャップを0にすることは難しいですが、ありのままの事実や鮮度の良い情報を提供することができれば、ギャップを最大限無くすことができると考えます。そのため、オウンドメディアの運用や相互理解を目的としたカジュアル面談に注力をしています。
主体性が支える成長と、組織拡大に伴う課題
アピステの強みは、社員全員が“主体性”をもっていることです。皆が、会社の業績最大化のために、自分の役割がどのように業績貢献へ繋がるのかをしっかりと理解して、責任を持ってアクションができる組織です。この文化が私たちの成長を支えています。
しかし、企業が成長すれば社員が増え、それに伴う課題も見えてきています。
具体的には社員が増えていくにつれて、どうしても情報共有が追いつかないケースが出てきたり、認識のズレが発生したりします。その結果、コミュニケーションロスが発生することがあります。それらが組織の課題だと認識しています。
企業が成長する上で、グループや部署を越えた円滑な連携は非常に重要な要素になります。アピステもその点を十分理解しているため、今まで以上に社員同士のコミュニケーションを活性化して、お互いの業務のことを考えた取り組みができるようになる必要があると考えます。
そのため、フラットに意見が出せる環境づくりに注力しています。例えば、グループや部署を超えたプロジェクトを発足し社員同士のコミュニケーションを活性化させたり、心理的安全性の勉強会を実施したりしています。また年齢や社歴、役割などに関係なく、誰に対しても丁寧語を使うということを徹底して、誰でも気になったことや気づいたことを積極的に発信、相談できるようにしています。
一人ひとりの成長を、会社の成長につなげる
まずは、社員1人ひとりが“自分の成長が会社の成長に繋がっている”と実感できる環境を作ることが大事になります。
面接では対話を重視して、その方のスキルを理解することはもちろんですが、“どんな目標や将来像を持っていて、その目標や将来像がアピステの向かう先とどうリンクするか”という部分まで掘り下げてお伝えするようにしています。
入社後の声を人事施策へつなげるフォロー体制
候補者の経験やスキルを基に、力を最大限発揮できる役割をお任せするようにしています。入社後、人事面談を実施しキャリア採用で入社された方のリアルな声を集めて、人事施策にフィードバックすることでより質の高いフォローができる状態にしています。
新卒は成長意欲、キャリア採用は柔軟性を重視
新卒採用では、ポテンシャルや成長意欲を重視しています。これからのアピステをつくる原動力となる若い力と1人でも多く出会い、アピステの経営理念や考え方に共感いただき、入社後は多様性を理解して丁寧に育成することをかかげて一緒に成長することが大事だと考えています。
一方でキャリア採用は、“柔軟性”が重要になります。アピステの経営理念や考え方、仕事の進め方などに共感いただき、新しい環境での変化を前向きに受け入れられる方を求めています。入社後は、積極的なコミュニケーションを通じて、前職での経験やスキルを最大限発揮していくことが重要になります。最初はスピード感や任される範囲の大きさに戸惑うかもしれませんが、協力する文化や誰でも意見を積極的に出し合う環境があるため、相手を思いやり、コミュニケーションを大切にする姿勢があればすぐに馴染むことができます。
商品開発で活躍する、主体性と柔軟性を持つ人材
商品開発グループのキャリア採用も専門スキルや経験に加えて、“アピステの考え方に共感いただけるか”を重要視しています。アピステでは、年齢や社歴に関係なく、成果を期待できる方には、どんどん役割を任せます。そのため、自分の業務範囲を固定することなく、柔軟に対応して自分の力を最大限発揮できる方が活躍しています。
ただ、私たちが求める“成果”は、個人の目標達成だけを指しているわけではありません。周囲との連携を通じてチーム全体で成果を上げること、会社全体の成果に貢献すること、これがアピステの考える成果です。
ですから、キャリア採用の方にもグループや部署を越えた積極的なコミュニケーションを取りながらリーダーシップを発揮できる主体性を求めています。
組織と社員が一緒に成長する人材戦略
会社としては、「社員全員が、会社の業績拡大という同じ方向を向いて業務を行っている」ことが大事だと考えています。その文脈の中で人事として大切にしていることは、“組織と社員が一緒に成長する”ことです。
社員1人ひとりが、自分の成長を実感し、さらにその成長やそこから得られた結果が、会社全体の成長に対して貢献できているということを感じられる環境が理想です。
また、成長をするためには高い目標や新しい取り組みを行うなどの挑戦が必要になります。そのため、若手の方や社歴の浅い方にも、責任ある業務を担当してもらうことを積極的に行っています。もちろん、任せっぱなしでは成長には繋がらないので、責任者が必要なサポートを行いながら進めていきます。
任せることで人は育つ、サポートすることで成長が加速するという考えのもと、社員の1人ひとりの力を最大化しながら、全社として1つの目標に向かう組織をこれからも目指していきます。
組織の成長を支える「力強い土台」としての人事
人事部門は、単なるサポート部門ではなく、組織にとって“力強い土台”であるべきだと考えています。アピステの成長に必要な人材を採用することも重要ですが、その人材が最適な環境で力を最大限発揮できるためには何が必要なのかを考え、そしてアクションしていく。組織の中で目立つことはないのかもしれませんが、成長のための“力強い土台”が私たちの役割だと思っています。
継続的に注力していることは、若手の方が責任ある業務や課題にチャレンジをして、その結果を評価・フィードバックして、次のさらなるチャレンジに繋げていくための仕組みづくりになります。もちろん、仕組みがあったら良いというわけではなく、それを社員全員が当たり前だという認識をもって行っていただけるようになるための風土づくりも必要になります。
各領域の専門性を高めるプロフェッショナル集団へ
各担当者の専門性を高めたいと思っています。採用、育成、評価、組織開発など、各分野での専門性を高めつづけることで、部門全体が“成長を支えられるプロフェッショナル”となることを目指しています。
全社員が組織の課題を「自分事」として捉える会社へ
理想とするのは、社員全員が“会社という組織の課題に対して自分事として考え行動できる”ことになります。つまり、組織の課題に対して1人ひとりが主体的に考え、行動し、その結果が組織全体に良い影響を与えて成長につながる。それが、責任者など一部の社員だけでなく1年目の新入社員も含めた全社員が行える状態にあります。
実際に、入社1年目の社員でも重要なプロジェクトのメンバーになったり、意見を出し合う場で活躍したりすることがあります。それがアピステの力強い成長を支えているのだと実感していますし、今後もより一層、社員全員が自分事として行動できる組織を目指していきたいです。
「全社にとって良いこと」を優先する組織文化
アピステでは、「全社にとって良いことを優先し、前向きな議論を進める」という方針があります。責任者やリーダーには、グループや営業所だけでなく、「本当にそれは全社にとって一番良い選択なのか？」という問いを議論のベースにしてもらうこと、また実際の判断もそういった視点をもとに行うことが求められています。社員1人ひとりが主体的に全体最適を考えているからこそ、一体感が生まれ、それが成長の原動力にもなっています。
転職者へのメッセージ
アピステは、成長途中の企業だからこそ、“自分たちが会社をつくっている”と感じられる会社です。成長に伴ういろいろな変化を楽しみ、「自分がリーダーシップを発揮してつくっていこう」と考える方にとっては、非常に面白い環境だと思います。
私たちが求めているのは、「ないならどうするか」を前向きに考えられる人です。どんな挑戦も楽しめる姿勢を持った方が、アピステでは大きなやりがいを見つけることができるはずです。
共にアピステの未来を築いていける仲間をお待ちしています。
※本記事に掲載されている内容、および社員の所属・入社年数等の情報は、2024年11月取材当時のものです。
