【東京】経営戦略と連動した人財・組織開発スペシャリスト（育成体系の再設計・企画立案）
【主な業務内容】 ・中期経営計画や事業戦略を踏まえ、３C／STPを用いた人材開発・組織開発施策の企画立案 ・各階層、各職種に求める要件整理、および育成体系の再設計 ・研修や育成施策の企画、実装、効果検証 ・エンゲージメントサーベイやパルスサーベイ等を活用した組織改善施策の企画、推進 ・育成施策の標準化、高度化、運用改善 ・関係部署を巻き込んだプロジェクト推進 ・チームマネジメント、メンバー育成 当社は、中期経営計画の実現に向けて、事業・組織の変革を進めています。 本ポジションは、単なる研修運営ではなく、経営戦略・事業戦略を実現するために必要な人材要件を定義し、全社の人材育成施策を戦略的に設計・実装する役割です。 当社は今、事業の成長と変化のスピードがこれまで以上に高まる中で、これからの成長を支える「人と組織の力」を改めて強くしていく必要があると考えています。 事業戦略や中長期の方向性を実現していくうえで、制度や仕組みを整えるだけではなく、一人ひとりの成長をどう支え、組織としての力にどうつなげていくかが、これまで以上に重要になっています。 これまでも育成施策や組織づくりには取り組んできましたが、今後は個別の施策運用にとどまらず、経営戦略・事業戦略と接続した形で、全社最適の人材開発・組織開発を設計していく必要があります。 変化の大きい環境の中でも、社員一人ひとりが成長を実感し、その成長が事業の前進につながっていく。そんな状態を本気でつくっていくために、この領域をリードいただける方をお迎えしたいと考えています。 【業界の成長性とやりがい】 日本では2035年には3人に1人が高齢者となり、要介護・要支援者は約900万人に 増加することが予測されており、今後、医療費負担の増加や将来世代への負担など深刻化してまいります。また、他業界と比べ給与水準の低さ等の問題から介護人材も不足するとされ、介護施設や直接介護を担うサービスの提供が困難になっていくことが懸念されています。 当社のホームケア事業では、高齢者の方が住み慣れた住宅環境で自立した生活を過ごす、在宅介護サービスの支援をしています。福祉用具のサービスは、在宅介護サービスを受けている方の７割近くが利用しており、重要な社会インフラとして、介護業界の人手不足解消・将来世代への財負担抑制にもつながり、大きな社会貢献になると確信しております。 当社は、このような社会背景を踏まえ業界大手としての役割を果たしつつ、利用者のQOL向上に貢献していく新たなデジタル技術（DX）を活用した事業に取り組んで参ります。