日立製作所は、エネルギー、鉄道、水・環境、金融、公共といった、暮らしを下から支える社会インフラそのものを事業領域にしている企業です。現場に眠るデータとノウハウを、IT(情報技術)とOT(制御・運用技術)、そして自社のプロダクトを掛け合わせて動かす。日立が手がけているのは、いわば社会全体のOS作りです。2026年3月期の連結売上収益は10兆5,867億円、グループの社員数は26万人を超えます。
本記事では、中途採用状況や、転職に成功するためのコツなどを、求める人材像やギブクリエーション独自知見からわかりやすくまとめています。
日立製作所の中途採用状況・難易度
日立製作所は、2026年度に1,100名のキャリア採用を計画しています。2025年度における正規雇用労働者の中途採用比率は52%です。応募する際は、希望する職種の業務に生かせる専門性と、これまで解決した事業上の課題を具体的に整理しましょう。
キャリア採用の規模と中途採用比率は、次の通りです。
年度 | 中途採用比率 |
|---|---|
2023年度 | 45% |
2024年度 | 47% |
2025年度 | 52% |
日立が担う事業の対象は、エネルギー、産業、鉄道、金融、水・環境、公共など幅広い社会インフラです。採用情報では、その事業を次のように説明しています。
エネルギー、産業、鉄道、金融、水・環境、公共などの社会インフラが抱える課題を、日立が持つ「現場のデータとノウハウ」や「IT(情報技術)×OT(制御・運用技術)×プロダクト(製品・設備)の掛け合わせ」を生かして解決し、安心で快適な未来を築く事業です。
出典:キャリア採用
応募書類や面接では、保有する技術だけでなく、現場の課題をどのように把握し、関係者と協力して設計、実装、運用まで進めたかを具体的に伝えましょう。
日立製作所の募集職種・求人
日立製作所では、研究開発、設計開発、営業、コーポレートなど幅広い職種を募集しています。応募先を選ぶ際は、職種名だけで判断せず、自身が担当した顧客課題、使用した技術、導入後の運用まで整理しましょう。
主な職種群には、次のようなものがあります。
- 技術・開発系:研究開発、設計開発、生産技術、品質保証、SE
- 顧客・事業系:営業技術、営業、事業企画、生産管理、調達
- コーポレート・専門系:経理財務、人事総務、法務、知的財産マネジメント
日立グループ連結の2026年3月期における主要な報告セグメントと、主な製品・サービスは次の通りです。
事業領域 | 主な製品・サービス |
|---|---|
デジタルシステム&サービス | デジタルソリューション、ITサービス |
エナジー | エネルギーソリューション |
モビリティ | 鉄道システム |
コネクティブインダストリーズ | ビルシステム、産業、水・環境関連の製品・サービス |
出典:多様な職種と業務
出典:2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)
日立製作所の転職方法・求める人材・選考・成功のコツ
日立製作所のキャリア採用は、職種・ポジション別に行われます。応募する際は、求人で求められる専門性と自身の実績を対応させ、転職理由と入社後に取り組みたい仕事を一貫して説明できるようにしましょう。
出典:キャリア採用
求める人材
日立ではデジタルをコアに、事業の変革を進めています。決算短信では、その方向性を次のように示しています。
日立は、デジタルをコアにした「真のOne Hitachi」への変革を実現し、デジタルセントリックな企業として社会イノベーション事業の成長を持続的に加速させるために事業体制の見直しを行い、当連結会計年度の期首から事業群の再編を行っています。
出典:2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)
専門知識を列挙するだけでなく、データ、現場の知見、IT、OT、製品・設備をどのように組み合わせ、課題を解決したかを具体的に説明しましょう。複数の部署や社外の関係者と進めた業務では、自身の担当範囲と意思決定に関わった内容も明確にします。
選考の進め方
基本的な選考の流れは、エントリー、書類選考、複数回の面接、内定です。応募書類や面接では、希望職種に生かせる経験を最初に示し、担当した役割、取り組みの過程、成果を具体的に説明できるようにしましょう。
選考工程 | 主な準備 |
|---|---|
エントリー | 応募する職種・ポジションを選ぶ |
書類選考 | 希望職種に生かせる経験、役割、成果を整理する |
面接(複数回予定) | 課題、自身の判断、関係者との連携、成果を説明する |
内定 | 入社条件と入社可能時期を確認する |
出典:キャリア採用
成功のコツ
これまでの経験は職種名だけで分類せず、課題の発見、設計、実装、運用のうち、どの工程を担当し、どのような成果を上げたかで整理しましょう。日立は、キャリアの広がりについて次のように説明しています。
幅広い領域で、課題の発見から設計・実装・運用まで課題解決の全プロセスを一貫して担っているため、多様な志向やバックグラウンドを持つ方々が活躍でき、事業や組織の垣根を超えてキャリアを描くことができます。
出典:事業領域と組織体制
志望理由では、解決したい顧客の課題と自身の専門性を結び付けます。業務のデジタル化に携わった場合は、導入した技術だけでなく、業務手順や運用方法をどのように改善したかまで説明しましょう。求人の比較、経験の棚卸し、職種別の面接準備を進めたい方は、ギブクリエーションの無料面談でキャリアの軸を整理できます。
日立製作所の会社・事業・業績
日立はデジタル技術で社会課題の解決をめざす社会イノベーション事業を展開しています。会社概要は株式会社日立製作所単体、業績は日立グループ連結の数値です。
出典:事業領域と組織体制
出典:2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)
業績と中長期の方向性
2026年3月期の日立グループ連結の売上収益は10兆5,867億円、Adjusted EBITAは1兆3,114億円、親会社株主に帰属する当期利益は8,024億円でした。経営計画「Inspire 2027」では、デジタルをコアとする社会イノベーション事業の成長を掲げています。
2026年3月末時点の会社概要は、日立製作所単体と日立グループ連結を分けて確認します。
項目 | 株式会社日立製作所 |
|---|---|
設立 | 1920年2月1日 |
本店所在地 | 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号 |
資本金 | 4,644億円 |
従業員数 | 28,111名 |
連結実績を前期と比較すると、次の通りです。
指標 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|
売上収益 | 9,783,370 | 10,586,781 |
Adjusted EBITA | 1,083,525 | 1,311,436 |
当期利益 | 615,724 | 802,368 |
出典:会社概要
出典:2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)
出典:経営計画「Inspire 2027」の進捗および2026年3月期連結決算の概要
日立製作所の年収・福利厚生
日立製作所のキャリア採用ページでは、ポジション別の理論年収が公表されています。比較する際は金額だけでなく、理論年収に含まれる給与や手当の範囲も確認しましょう。
出典:キャリア採用
勤務条件と福利厚生
理論年収は、担当者クラスが約530万~800万円、主任クラスが約830万~1,080万円、課長クラスが約1,150万~1,500万円です。月給12か月分と標準的な賞与を含み、賞与の業績反映分や諸手当は別途支給されます。一部の年収には、裁量労働勤務手当や株式報酬が含まれます。
ポジション | 理論年収 |
|---|---|
担当者クラス | 約530万~800万円 |
主任クラス | 約830万~1,080万円 |
課長クラス | 約1,150万~1,500万円 |
部長クラス | 約1,450万~2,000万円 |
事業部長・本部長クラス | 約1,700万~4,100万円 |
2026年度の勤務条件は次の通りです。
項目 | 内容 |
|---|---|
所定労働時間 | 実働7時間45分、休憩45分 |
労働時間制度 | フレックスタイム制度、裁量労働制度 |
休日 | 完全週休二日制、年間休日126日 |
年次有給休暇 | 24日 |
生活と資産形成を支える制度には、以下があります。
- 住宅手当:最大60万円/年
- 寮・社宅
- カフェテリアプラン:12.2万円相当/年
- 子ども・介護等支援手当
- 退職金・企業年金
- 持株制度
出典:キャリア採用
日立製作所の働き方・キャリア支援
日立は、入社後に別の事業や職種へ挑戦できるグループ公募制度や社内FA制度を設けています。転職を検討する際は、現在の専門性を深めたいのか、別の事業や職種へ経験を広げたいのかを整理しておきましょう。
主なキャリア・能力開発の仕組みは次の通りです。
- グループ公募制度・社内FA制度:他事業・他職種に挑戦する機会で、利用者は年間1,000人を超える
- キャリア研修・キャリア相談サービス:自身のキャリアを考える機会を支援する
- 学習プラットフォーム「LXP」:AIがキャリア志向や強化したいスキルに応じて学習コンテンツを推奨する
制度の狙いについて、採用情報では次のように説明されています。
入社後も他事業・他職種に挑戦できる機会として、グループ公募制度・社内FA制度を導入しており、利用者は年間1,000人を超え、年々増加しています。
出典:キャリア開発
出典:能力開発
日立製作所への転職を検討する方へ
日立製作所への転職を検討する際は、希望職種、取り組みたい社会インフラの課題、生かせる専門性、入社後に希望するキャリアを一貫して説明できるようにしましょう。
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