セキュリティエンジニアはやめとけ？きつい理由と後悔しない仕事の選び方

セキュリティエンジニアが「やめとけ」と言われる理由を、担当業務ごとの負担から整理します。求人票・面接で勤務体制を確かめ、現職残留も含めて後悔しにくい選択をするための判断材料が分かります。
セキュリティ人材の必要性だけを見て仕事を選ぶと、入社後に後悔する可能性があります。インシデント対応、夜間勤務、継続的な学習、担当範囲の広さなど、負担になりやすい要素があるためです。

ただし、監視・インシデント対応・診断・設計・監査では負担が異なります。本記事では、担当業務と勤務体制から目指すべきかを判断する方法を解説します。

「やめとけ」と言われる4つの理由

「やめとけ」と言われる主な理由は、インシデントへの対応・緊急対応・継続学習・担当範囲の広さです。ただし、負担の重さは、判断手順や相談先が決まり、組織で分担できているかによって変わります。

インシデントの責任が重い

事故が疑われる場面では、被害を広げないための初動が求められます。判断が遅れると影響する範囲が広がる可能性がある一方、確認せずに機器を止めれば業務に支障が出るためです。
負担を左右するのは、責任の重さだけではありません。誰が停止を決めるのか、技術面の相談先は誰か、連絡の順番が決まっているかが重要です。責任者と手順が曖昧な職場では、一人の担当者に判断が集中してしまいます。

監視対象はサーバー・パソコン・スマートフォン・IoT機器に及びます。IoT機器とは、インターネットにつながるセンサーや設備などです。求人では対象範囲と分担を確認します。

夜間・休日対応がある

夜間・休日対応を避けたい場合は、職種名ではなく監視時間と当番の仕組みを確認する必要があります。常時監視や緊急のインシデント対応を含む求人では、通常の勤務時間外に対応する可能性があるためです。

確認したいのは「夜勤あり」という一語だけではありません。次の項目が働き方を左右します。

• 夜間は職場で勤務するのか、自宅待機なのか
• 当番は何人で回し、どの程度の間隔で担当するのか
• 呼び出し後に代休や勤務時間の調整があるのか
• 一次対応だけを行うのか、復旧まで担当するのか

継続的な学習が必要

セキュリティ分野では、入社前に覚えた知識だけで仕事を続けるのは困難です。守る機器やサービスが変わり、新しい攻撃への対応も必要になるからです。
ただし、必要な情報を一人で無制限に追う職場と、担当分野を決めて組織で共有する職場では負担が違います。面接では、業務時間内に学べるか、社内勉強会や研修があるか、担当外の情報を誰が整理するかを確認すると実態が見えます。

出典：厚生労働省 職業情報提供サイト job tag「セキュリティエキスパート（オペレーション）」

担当業務別のきつさ

セキュリティエンジニアのきつさは、担当業務によって種類が異なります。監視は交代勤務、インシデント対応は緊急時の判断、診断・設計・監査は納期と説明の負担を中心に確認します。

この表は、厚生労働省のjob tagに掲載された各職種の業務内容を参考に、編集部で整理したものです。実際の分担は求人ごとに確認する必要があります。

監視・運用の負担

監視・運用では、対象と勤務時間を確認します。SOCとは、システムへの攻撃を監視し、異常があれば対応する組織です。常時監視を行う職場もあります。

監視では、警告が本当に危険かを確かめ、必要な相手へ連絡し、対応内容を記録します。警告を受け付けるだけなのか、原因の調査や復旧まで担うのかによって必要な経験が変わります。求人票では「SOC業務」だけで判断せず、監視時間・勤務の交代方法・一人あたりの担当範囲を見ます。引き継ぎの時間や、判断に迷ったときの相談先も面接で確認したい項目です。

インシデント対応・原因調査の負担

インシデント対応では、緊急時に何をどこまで判断するのかが負担を左右します。インシデントとは、情報漏えいや不正アクセスなど、情報の安全を損なう事故やその疑いを指す言葉です。
この仕事では、影響する機器や利用者を確認し、被害が広がらないように対処します。経営層・利用部門・取引先などへ状況を説明する場面もあり、技術調査だけを想定していると、連絡や調整の多さに戸惑う可能性があります。

診断・設計・監査の負担

診断・設計・監査は、夜間勤務がない求人でも負担が軽いとは限りません。複数案件の納期、報告書の作成、顧客や社内への説明が重なる場合があるからです。
脆弱性診断は、システムの弱点を調べ、危険度と直し方を伝える仕事です。設計や監査では、安全性と使いやすさを考え、関係部署と調整します。

出典：厚生労働省 職業情報提供サイト job tag「セキュリティエキスパート」

向いていない人・向いている人

向いていないのは、緊急対応を避けたい人や、学習・記録・関係者への説明を続けるのが難しい人です。
仕事で求められる行動と希望する働き方の両方で判断します。

向いていない人

緊急対応を一切避けたい人は、常時監視やインシデント対応を含む求人と合わない可能性があります。勤務時間外の対応が難しいなら、応募前に「夜勤なし」だけでなく、待機当番や緊急連絡の有無まで確かめる必要があります。
学習時間を取れない状態も注意が必要です。技術の変化に応じて知識を更新する必要があるため、入社後も継続的な学習が求められます。業務時間内に学べない職場を選ぶと、私生活への負担が増えます。

向いている人

原因を順番に確かめ、作業内容を地道に記録できる人は、セキュリティ業務を検討しやすいといえます。派手な攻防より、設定の確認・記録の比較・手順の改善といった作業が多く含まれます。
技術を知らない相手へ説明することに抵抗がない人も適性を活かせます。安全性だけを主張するのではなく、業務への影響を伝え、実行できる対策を一緒に考える場面があるからです。

セキュリティエンジニアの将来性

セキュリティ業務の一部が自動化されても、担当者に求められる役割がすべてなくなるとは限りません。人材不足への対策が進む一方、定型作業は自動化される可能性があるため、判断・説明・改善の経験が重要です。

人材不足への対策が進んでいる

国は、セキュリティ人材の育成や、中堅・中小企業における人材確保を課題として対策を進めています。独立行政法人情報処理推進機構も、中小企業による専門人材の活用を支援しています。
経済産業省は、情報処理安全確保支援士の登録者数を、2025年4月時点の約2万4,000人から、2030年までに5万人へ増やす目標を公表しました。情報処理安全確保支援士は、セキュリティ分野の知識と技能を持つ人材を認定する国家資格です。

この目標は専門人材を増やす必要性を示しますが、個別求人の待遇までは保証しません。将来性だけでなく、実際の仕事も確認します。

自動化後も人の判断が求められる仕事

自動化の影響を受けやすいのは、決められた条件で警告を振り分ける作業や、同じ形式で記録をまとめる作業です。道具が進歩すれば、担当者が目で確認していた作業の一部は減る可能性があります。
一方、インシデントが業務へ与える影響の判断、関係者への説明、復旧の優先順位づけ、再発防止の調整では、組織の事情を踏まえた判断が求められます。自動化された結果をそのまま採用せず、誤りがないかを確かめる役割も残ります。

将来に備えるには、道具の操作だけでなく、判断・説明・改善の経験が必要です。職務経歴書には、確認したことや改善した手順まで書きます。

出典：IPA「中小企業における登録セキスペ活用実証事業」
出典：経済産業省「サイバーセキュリティ人材の育成促進に向けた検討会 最終取りまとめ」

後悔しない求人の見分け方

担当業務・勤務時間・教育・責任範囲が具体的な求人は、入社後の働き方を判断しやすくなります。求人票と面接の説明を照らし合わせ、入社後の業務や勤務体制を具体的に想像できるか確認します。

求人票で確認すること

求人票では、仕事内容を監視・インシデント対応・診断・設計・監査に分けて読みます。複数の仕事が書かれている場合は、入社直後に担当する仕事と、経験を積んだ後に任される仕事を分けて確認します。

応募前に見る項目は次のとおりです。

• 業務内容：監視・調査・報告・設計のどこを担当するか
• 勤務時間：固定時間・交代勤務・待機当番のどれか
• 対象範囲：自社内・顧客先・複数拠点のどこまでか
• チーム：担当人数と、相談できる上位担当者の有無
• 教育：研修内容と、業務時間内に学ぶ時間の有無

面接で確認すること

面接では、求人票で分からなかった勤務の実態を質問します。「忙しいですか」と聞くよりも、担当する場面を示す方が具体的な回答を得やすくなります。

回答に数字が含まれなくても、実際の流れや役割分担が具体的なら判断材料です。反対に、誰が判断するのか説明できない場合は、入社後に責任が集中する可能性を慎重に考える必要があります。

説明の食い違いを確認

面接後は、求人票の記載と説明を並べて確認します。言葉の違いだけを問題にするのではなく、担当業務・勤務時間・教育・責任範囲に食い違いがないかを見ます。

面接担当者がその場で答えられない項目があっても、それだけで危険な求人とは断定できません。後日確認して回答が得られるか、配属先の責任者から説明を受けられるかまで見たうえで判断します。

残留・社内異動・転職の選び方

外部転職を急ぐ必要はなく、現職残留・社内異動もセキュリティ職へ近づく選択肢です。今の職場で関連経験を積めるか、社内で担当を変えられるかを確認してから、外部求人と比べます。

現職で関連業務を増やす

現職でアクセス権の管理・記録の確認・インシデント対応の補助・手順改善を担当できるなら、すぐに転職しない選択も合理的です。実際に行った作業を説明できれば、学習だけよりも仕事への理解を伝えやすくなります。
ただし、関連業務を任せてもらえる時期が見えないまま待ち続ける必要はありません。上司と担当範囲を相談し、一定期間で経験を得られないなら、社内異動や外部求人との比較に進みます。

社内異動で経験を積む

社内SEや基盤運用からセキュリティ担当へ移れる場合は、社内のシステムと業務を知っている点を活かせます。利用部門との関係も分かっているため、対策が業務へ与える影響を考えやすい選択です。
一方、異動先の勤務条件を確認せずに進むと、社内転職でも想定外の負担が生じます。夜間の連絡・休日当番・教育担当・事故時の決定者は、外部求人と同じように確認が必要です。

外部転職で担当を変える

希望する担当業務と避けたい勤務条件が明確なら、外部転職で選択肢を広げられます。監視から設計へ移りたい、夜間当番のない診断業務を検討したいなど、変えたい点を言葉にしてから求人を比べます。
転職理由は、経験と希望業務を結びつけます。たとえば、運用で記録を調査した経験を活かし、事故の原因調査を担当したいという形です。

求人だけで勤務条件を判断できない場合は、第三者と整理する方法があります。転職するか迷っている段階で、第三者へ相談する方法もあります。

セキュリティエンジニアの転職について相談する

未経験から目指すための準備

未経験者が最初に取り組むのは、資格取得だけではなく、ネットワークとアクセス権限の基礎を理解することです。その後、設定変更・記録確認・原因調査を経験し、自分の行動を説明できる形にします。

ネットワーク・サーバーの基礎

最初に必要なのは、データがどの経路で届き、誰がシステムを使えるのかを説明する力です。ネットワークは機器同士が通信する仕組み、サーバーは情報や機能を他の機器へ提供するコンピューターを指します。

暗記した用語の数より、通信できないときにどこを確認するか、利用権限が過剰なときに何が危険かを説明できることが重要です。セキュリティ対策は、通常の仕組みを理解したうえで、異常や弱点を見つける仕事だからです。
学習時は、自分のパソコンや学習用の環境で設定を確認し、変更前後の違いを記録します。実在する会社のシステムへ許可なく接続したり、診断したりしてはいけません。

説明できる経験を作る

採用で伝えやすいのは、何を学んだかだけでなく、問題に対してどう動いたかが分かる経験です。現職で関連業務を担当できるなら、設定変更・記録の確認・原因調査・手順改善を記録します。
職務経歴書では、次の順でまとめると行動が伝わります。

• 目的：何の問題を防ぐ、または解決する作業だったか
• 担当：自分が任された範囲はどこまでか
• 行動：何を確認し、誰と相談したか
• 結果：問題がどう変わり、何を記録したか
• 改善：次回に向けて手順をどう直したか

現職で関連業務がない場合は、学習用の環境で同じ順序を使えます。ただし、学習経験を実務経験のように書かず、学習環境で行ったことを明確に区別します。

資格で知識を確認する

資格は、学ぶ範囲を決め、不足している知識を確認する手段として使えます。資格を持っているだけで、インシデント対応や顧客説明を任せられることまで証明するものではありません。
情報処理安全確保支援士試験の合格者は、登録手続きを行うことで、国家資格である情報処理安全確保支援士を名乗れます。試験合格と資格登録は同じではないため、職務経歴書や履歴書へ書く際は状態を正確に分けます。

資格学習と並行して、設定変更や原因調査を記録し、自分の言葉で説明できるようにすると準備の偏りを防げます。未経験可の求人を見るときも、資格の有無だけでなく、入社後の教育と担当業務を確認します。

出典：IPA「情報処理安全確保支援士試験」

セキュリティエンジニアのよくある質問

仕事はしんどいですか？

事故への責任・緊急対応・継続学習が主な負担です。重さは担当業務と職場の分担で変わるため、詳しくは「担当業務別のきつさ」で解説しています。

夜勤なしの求人はありますか？

夜勤なしでも、待機当番や緊急連絡がある場合は、面接で当番・一次対応者・代休の確認が必要です。詳しくは「後悔しない求人の見分け方」で解説しています。

未経験から何を勉強すればよいですか？

ネットワークとサーバーの基礎から学び、設定変更・記録確認・原因調査の経験を残します。詳しくは「未経験から目指すための準備」で解説しています。

担当業務と勤務体制で判断する

きつさは職種名だけでは決まりません。監視・インシデント対応・診断・設計・監査のどれを担当し、誰と分担するのかで働き方が変わります。
求人を比べる前に、避けたい条件を明確にすることが重要です。夜間対応を避けたいのか、事故時の責任集中を避けたいのか、業務外の学習時間を抑えたいのかを分けると、確認すべき質問が決まります。

現職で関連経験を積めるなら、残留や社内異動も合理的な選択です。外部転職を検討する場合も、担当業務・勤務時間・教育・責任範囲を求人票と面接の両方で確認すると、入社後のずれを減らせます。

「すぐに転職するかは決めていない」「現職で経験を積む方法も比べたい」という段階でも、ギブクリエーションへ相談できます。これまでの経験や希望条件を踏まえ、現職に残る場合と転職する場合の選択肢を一緒に整理します。

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